転職には必ず「メリット」と「デメリット」がついてまわります。それを充分理解したうえで、転職に挑むことが成功の秘訣。
人それぞれ様々な事情があり、重視しているポイントは異なりますが、転職において全ての条件が上を向くという事はほぼありません。「収入が上がったが残業等の労働条件が悪化してしまった」など・・・・
- メリット、デメリットは互いに表裏一体。
- 業界的にはまだまだ売り手市場で、言わば「わがままな」「こだわりの」というフレーズも良く耳にします。しかし妥協点を定義しておく事も必要です。
- 勤務内容、ポジション、給与、休日、労働時間など「これは譲れない！」という条件を保ちながら転職に挑む冷静な判断が良識といえるでしょう。
現在の日本における医師の労働環境は非常に厳しく、勤務医の労働時間は日本医労連の2007年4月発表の資料によると、
平均労働時間は
1日当たり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっています。
◇厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査（同年）◇
＜医師の週あたりの平均労働時間＞
医師の労働時間は平均で週に63.3時間、平均的な医師でも月90時間以上の時間外労働
※同省の過労死認定基準が目安とする、「月80時間の時間外労働」を超えています。
徹夜の当直明けに休みを取る”ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知られていないのが現状です。 徹夜明けの医師が外来診療や手術をする事は一般的で、32時間以上の連続勤務が珍しくなく、中には週に2～3回の当直を強いられている場合もあり、 睡眠不足・過労による医療事故が懸念されている他、医師の過労死が問題となっています。
（1）医師の絶対数の不足
日本国内における医師の数は2005年現在
約29万人ですが、そのうち、実際に医療にフルに従事している医師の数は約21万3000人に過ぎず
この数値を人口千人あたりで見ると、OECD（経済協力開発機構：本部パリ）で68位の韓国や69位のクウェートと同水準となってしまいます。
また、女性医師が増加してはいるものの、結婚、出産、子育てなどと医療との両立させる環境が整っていない場合が多く、結果として臨床の現場に復帰できずに家庭に入ってしまうケースもあり
現場に出ている医師数の減少に拍車をかけています。よく、医師数自体は増えているといわれていますが、長年に続く医学部定員抑制の結果、微増しているのは44歳以上の医師と、医師免許を持っているだけで
医療行為はしていない退職した元医師であり、若手の医師は全く増えていないのが現状です。
（2）病院での必要医師数の不足
従来地域の総合病院が医師を確保する方法は、医局の人事による派遣が主でした。病院は医局から送られてきた医師を直接雇用し、医師の交代などの人事権は各科の医局の一存で決まっていました。 このシステムによって地域の総合病院の人的資源は維持されていましたが、その非民主主義的な側面を問題としたマスコミや官僚により医局解体が取りざたされ、 2004年4月からの新医師臨床研修制度によって、実質的な医局解体の動きをもたらされる事となったのです。 この問題で、各病院に派遣されていた医師が医局人事によって引き上げとなり、新たな補充もなく医師が不足するケースが生じています。
（3）地域偏在による不足
都会の病院や地方の大病院、有名病院のほうが、症例数も多く、新たな技術を常に学ぶ事が出来るなど、自らのキャリア形成につながることから、やり甲斐があり、
居住する地域の利便性や子供の教育環境も考え、都会の病院を選択する医師が多くなっています。また僻地の勤務状況によっては、ほぼ24時間365日の拘束される勤務を要求する病院もあり
、「体がもたない」と辞めるケースもみられるようになっているのが現状です。
また、現在医籍登録は都道府県単位で行われており、医師は登録変更しない限り、県境を越えて隣県で保険診療が出来ないという制度上の問題もあります。
（4）診療科に属する医師の需給不均衡による不足
外科、小児科、産科、救急は過酷な勤務状態にあり、転科したり、そもそも志望する医学生が減少しています。2004年から始まった新医師臨床研修制度において、
2年間の間で複数の科を研修するスーパーローテート式の臨床研修が事実上義務づけられた結果、志望科の過酷な医療状況を目の当たりにし志望を変えるケースも多くなっています。
また、従来の勤務医も、医局人事であるにも関わらず、過酷な労働条件に耐えかねて、退職や開業をしたりし「フリーター化」する医師が増え、
勤務条件の悪い総合病院等の特定診療化における医師不足に拍車をかけています。
例えば、女性医師の増加により、家庭と育児の両立が可能な勤務体制が望まれるが、それが実現していない科はますます不人気になり、より一層労働環境が悪化するといった悪循環が起こっています。
